デイリーアーカイブ Jul 9, 2025

長谷川工業株式会社が運営するYADEA JAPANは、2023年9月11日（月）に新型の電動アシスト自転車「TROOPER-01（トゥルーパー）」を発売しました。この新製品は、大阪市西区に本社を構える長谷川工業が展開する電動モビリティシリーズの最新作となっています。 YADEA JAPANの親会社であるYADEAは、電動モビリティ業界で世界最大級の香港上場企業であり、2001年の創業以来、世界100ヶ国で電動バイク、電動自転車、電動キックボードなどを販売しています TROOPER-01は、500Wのリアインホイールモーターを搭載。LG製 48V／20Ah 960Whの大容量のバッテリーを使用しており、最大航続距離は90キロで6時間で満充電可能です。オートバイを連想させる車体は重量35キロで、デュアルクラウンタイプのフロントサスペンションやリアサスペンションを搭載。ライトは高照度なLEDライトをヘッド、テール、ブレーキランプに装備し、夜間走行にも対応。型式認定に関しては、普通自転車と駆動補助機付自転車の2種類を受けています。型式認定が無い電動アシスト自転車の修理を拒否する自転車店が多い中、YADEA TROOPER-01は安心できると言えるでしょう。 YADEA TROOPER-01の価格は297,000円（税込み）です。 関連リンク YADEA | 世界最大の電動モビリティブランド

株式会社finetrackが2023年9月7日より、秋冬新作「ネオリーフインナー ロングスリーブ＆ハーフタイツ」を発表した。 この新商品の登場は、兵庫県神戸市を拠点とする企業が設定した2023年秋冬のテーマ「踏み出す、チカラに。」に基づいている。テーマの中核は、身体を温かく保ちながら、あらゆる種類のアウトドア活動で挑戦者たちをサポートするウエアとギアの展開だ。これによって、震えるような寒さでの雪山登山や未知の景色を求めるトレイルランニング、オールロードライドといった、多様なアウトドア活動が可能になる。 先に登場した「ネオリーフインナー」は、木材パルプを原料としたトリアセテートとポリエステルのハイブリッド素材を用いている。この特殊な素材は、コットンに匹敵する肌触りと高度な吸汗拡散性を兼ね備え、これまで以上に「肌に気持ちいい」と感じさせる縫製仕様になっている。 本商品ラインは、日常生活においても、登山やキャンプ、自転車に至るまで、多岐に渡る用途での使用が考慮されている。縫製に採用されたフラットシームや高い吸汗速乾性、伸びやかな生地、さらには抗菌防臭加工など、多数の高機能特性が組み込まれている。もちろん、すべての菌を抑制するわけではないが、高い耐久性と吸汗性により、長期間快適に着用できる。 男女別に設定されたサイズとカラーバリエーションも魅力的。Men’s ロングスリーブは税込6,380円、ハーフタイツは税込4,950円で、それぞれS・M・L・XLのサイズが選べる。Women’s ロングスリーブは税込6,050円、ハーフタイツは税込4,620円で、S・M・Lのサイズが用意されている。 関連リンク 株式会社ファイントラック（finetrack）

国民生活センターは2023年9月6日、京都府警察本部が不正競争防止法違反の被疑者として検挙した事業者が販売していた電動アシスト自転車のさらなる銘柄が、道路交通法の基準に適合していないことが明らかにされた。これにより、当該品を所有している消費者はただちに道路通行を中止するよう警告が発されている。 この問題は、2023年6月に「アシスト比率に問題がないか調べてほしい」という消費者からのテスト依頼を受けて始まった。調査結果により、該当する電動アシスト自転車のアシスト比率が道路交通法の上限を大幅に超えていたことが判明した。これは、違法であり、使用者が罰せられる可能性があるだけでなく、アシスト力が急に働きすぎることで事故を引き起こす可能性もある。 事業者は、以前から10銘柄の電動アシスト自転車を販売していたが、既に2銘柄が道路交通法に適合していないと京都府警察本部の捜査で判明していた。更に、国民生活センターの独自テストでも他の2銘柄が基準違反であることがわかり、今回の発表で計5銘柄が違法であることが確認された。 該当する電動アシスト自転車の銘柄は、株式会社THE NeO（ブランド名：京の洛スク）が販売していた「Passe-L（パッセL）」である。タイヤサイズは外径26inch×幅1.75inch、変速は外装7段で、型式認定のTSマークは存在しない。 消費者へのアドバイスとして、当該品を道路で使用しないよう強く促されている。また、他者がこの製品を誤って使用しないように管理し、不要となった場合は適切に処分する必要がある。当該事業者の販売サイトはすでにサービスを終了しているため、購入先などに相談することが推奨されている。 関連リンク 検挙された事業者が販売した「電動アシスト自転車」のさらに1銘柄が道路交通法の基準に適合しないことが判明－該当の銘柄での道路の通行はやめましょう！－(発表情報)_国民生活センター (kokusen.go.jp)