デイリーアーカイブ Sep 17, 2025

キャノンデール・ジャパンは10月7日、クロスバイクQuickシリーズ(Quick Neo、Quick Disc 3 Rui Edition除く)を購入すると1年間の盗難補償サービスに無料で加入できるキャンペーンを開催すると発表した。キャンペーン期間は2022年10月8日(土）から、2022年11月30日(水)まで。 この補償は、万が一盗難された場合でも、組立手数料1万1000円(税込)のみで購入モデルと同一車種／同一カラーを新車購入が可能となる。なお、在庫状況、生産中止、価格変動等により同等モデルになる場合がある。 加入方法は、クロスバイクQuickシリーズ納車時に防犯登録を行い、店頭にて専用フォームに必要事項の記入で、登録にはスマートフォン、またはパソコンが必要となる。 補償期間は防犯登録日の翌日から1年間。Quick Neo、Quick Disc 3 Rui Editionは対象外となる。 関連記事 キャノンデール　八村塁選手シグニチャークロスバイク『Quick 3 Rui Edition』発表　プレゼントキャンペーンも実施 - シクロライダー (cyclorider.com) Bosch製ユニットを搭載したキャノンデールのE-Bike「Quick Neo」 - シクロライダー (cyclorider.com) 関連リンク キャノンデール | Cannondale Bikes – Creating the Perfect Ride

自転車の製造から、小売り店舗「サイクルプラザダイシャリン」を展開している自転車会社で知られているシナネンサイクルは、公式サイトでE-Bikeブランド「TRAVIX」を公開した。 シナネンサイクルは2021年に、TRC東京流通センターで行われた「CYCLEFES TOKYO 2021」で香港MOTINOVA製モーターを搭載したE-Bikeを展示していた。TRAVIXブランドのE-Bikeに関しては、MOTINOVA製モーターでは無く、AKM製モーターを搭載している。 700C仕様は、クロスバイクタイプのE-Bikeに泥除けや荷台を装着したトレッキングタイプのE-Bike。バッテリーは36V、14Ah、504Whの内蔵式で、モーターはミッドドライブ仕様となっている。 27.5インチ仕様は、ハードテールMTBタイプのE-Bike。写真を見る限りではヘッドライトを装備しており実用性も重視しているようだ。バッテリーは36V、14Ah、504Whの内蔵式で、モーターはミッドドライブ仕様と700C仕様と類似した構成となっている。 20インチ仕様は折りたたみ自転車タイプのE-Bike。折りたたみ方式はDAHONやTernなどでよく見る一般的な横折れ式折りたたみタイプ。モーターはAKM製リアインホイールモーターを搭載し、バッテリーは36V、14Ah、504Whのシートチューブタイプとのこと。 TRAVIXブランドのE-Bikeは、未発売で開発中とのこと。価格や発売時期は不明で発表がある場合は再度紹介する予定だ。 関連記事 シナネンサイクルとイオン九州が自転車通販の相互店舗受け取りサービスを開始 - シクロライダー (cyclorider.com) シナネンサイクルがE-Bikeに参入予定　MOTINOVA製ドライブユニットを日本初搭載 - シクロライダー (cyclorider.com) 自転車業界初　ネット販売の自転車を相互の店舗で受け取れる新サービスを開始 - シクロライダー (cyclorider.com) 関連リンク シナネンサイクル株式会社 - 自転車の企画・OEM・卸・フランチャイズ (daisharin.co.jp) 【未発売】TRAVIX catalog | シナネンサイクル商品カタログ (actibookone.com)

2022年10月3日 、アメリカ コロラド州デンバーで、気候変動対策の一環としてE-Bike（電動アシスト自転車）購入補助金を実施した。 海外では、気候変動対策や持続可能性の一環として、E-Bike（電動アシスト自転車）の補助金を支給する国や地域がある。 アメリカ コロラド州デンバーで行われるE-Bike（電動アシスト自転車）の購入補助金はデンバーに居住している人を対象としている。 購入補助金の中でも、スタンダード・リベートの場合、E-Bikeの購入時に最大400ドル（日本円で約5万8000円）、荷物の積載を目的としたE-カーゴバイクだと購入時に最大900ドル（約13万円）の割引を受けることができる。 補助金の金額は、E-Bikeの小売価格をカバーしており、税金や送料は含まれていない。補助金は1人につき1台のE-Bikeで、最低購入価格、最高購入価格は無い。フルサスペンションマウンテンバイクは補助金の支給対象にはならない。 補助金の支給対象となるE-Bikeは、ペダルを踏んでいるときのみアシストされ、時速20マイルでアシストが停止するクラス1、時速28マイルでアシストが停止するクラス3、ペダルを漕いでいるかどうかに関係なくアシストを提供するが、自転車の速度が20マイルに達するとアシストを停止するクラス3が対象。2輪または3輪の車輪と完全に操作可能なペダルを備えていなければならない。 補助金の額が多いE-カーゴバイクは、人または貨物を追加で運ぶために設計された拡張フレームを備えている必要があり、ライダーの他に1人以上の乗客を乗せるように設計されている、または従来の自転車が運べるよりも重い、またはかさばる荷物を運べるように設計されている。ロングテール、ロングジョン、バクフィエット、ボックスバイクなど、拡張フレームを持っている、拡張フレームは、100ポンド（約45キロ）以上の積載量を満たしている必要がある。 デンバーは2022年10月のE-Bike補助金支給の申し込みは終了しており、11月に再度実施すると発表。また、2023年も同様のプログラムを実施すると発表している。 似たようなE-Bike補助金支給プログラムに関しては、フランスが既に実施しているのは有名だ。日本に関しては、電動アシスト自転車の補助金支給プログラムは、一部自治体が少額ながら実施している所が存在する。 関連リンク Electric Bikes (E-Bikes) - City and County of Denver (denvergov.org)