All stories tagged :

ニュース

ホダカのオフロードレースチーム「NESTO FACTORY RACING」 2024年体制を発表

BESV JAPAN BESV、SMALO、Votani製Eバイク購入者を対象にヘルメットのプレゼントキャンペーンを実施

パナレーサー 「NISEKO GRAVEL」のタイトルスポンサー契約を 2023 年も締結

和歌山県湯浅町と広川町、JR西日本和歌山支社が連携、湯浅駅でレンタサイクルを活用した観光促進

キャノンデール夏のプレゼントキャンペーンを開始  ニューエラとのコラボアイテムなど非売品グッズが当たる

みんなのためにやめて! 駅の放置自転車を60台を撤去 持ち主判明すれば通達/岡山・津山市

トレック PROMAX製ディスクブレーキ装着自転車に関するリコールを発表

ワイズロード 「SmaChari」を搭載した電動アシスト自転車「RAIL ACTIVE-e」店頭での展示・試乗体験を実施

ワシントン州、Eバイク購入に補助金・インセンティブを提供へ 住民に自転車利用を奨励

サイクリングと温泉の融合「オーパークおごせ」がEバイクレンタルサービスを開始、地域活性化に一役

Riese & Müller、持続可能性レポートを発表 CO2排出量の削減とリサイクルアルミニウムの利用に注力

Featured

トレイル整備でアウトドア文化に新たな地平 株式会社エイアンドエフ、新事業で地方創生にも貢献へ

GIANT/Livの人気Eクロスバイク「Escape R E+」シリーズが新色追加と価格改定

ミセスの毎日を支える特定小型原付「メルローズ」デビュー

NESTO、AI学習機能を備えた充電不要のオート変速システム搭載クロスバイク「AUTOMATE」を11月発売

トレイル整備でアウトドア文化に新たな地平 株式会社エイアンドエフ、新事業で地方創生にも貢献へ

アウトドア用品の輸入販売を手がける老舗企業、株式会社エイアンドエフが、新たにトレイル整備事業に乗り出した。同社は全国の自治体やキャンプ場、公園、森林、スキー場などを対象に、マウンテンバイクコースやバイクパーク、パンプトラック、登山道の整備を手がけ、アウトドアおよびアーバンスポーツ文化の基盤構築を図る。自然との共生を理念とする企業が描く次なる地図に、全国の自治体やレジャー業界が熱視線を送っている。 今回の事業では、国内外で豊富なトレイルビルディング実績を持つ浦島悠太氏(旧・TRAIL LAB代表)を事業長に迎え、その専門性を中核に据える。浦島氏は、アメリカやオーストラリア、ニュージーランドにおいて国立公園や世界的自転車イベントのコース整備に携わってきた実力者であり、日本では富士見パノラマや伊豆市サイクルスポーツセンターなど、国内屈指のマウンテンバイク施設の造成にも携わっている。 エイアンドエフは本事業において、3つの主要領域を掲げている。 まず1つ目は「マウンテンバイクコース・バイクパークの設計・施工・運営管理」。地域資源の再活用、森林空間の観光産業化、スキー場のオフシーズン対策など、自治体や民間の多様な課題に応じたフィールド造成を提供するという。 2つ目は「アスファルトパンプトラックの設計・施工・監修」。この分野では、世界最大手であるスイス・Velosolutions社と日本国内におけるエージェント契約を締結。マウンテンバイクやBMX、スケートボード、キックボードなど多様なスポーツに対応する安全性の高い施設を、河川敷や高架下などの遊休地に整備し、都市型スポーツ文化の発展と地域活性化に貢献していく構えだ。 3つ目は「登山道やハイキングトレイルの整備」。環境への影響を抑えつつ、安全で持続可能な登山道ネットワークを構築すべく、設計から施工、修繕まで一貫した体制を築いていくとしている。 1977年に創業し、「衣・食・住を背負い、自然の中で生き方を学ぶ」バックパッキングの思想を企業理念に掲げてきたエイアンドエフは、これまでも米国を中心に高品質なアウトドアギアを輸入し、直営店「A&Fカントリー」を全国に展開してきた。今回の新規事業は、そうした長年のフィールド経験と自然志向の哲学を実装するかたちで、アウトドアの「場」を自ら創造するステージへと踏み出した格好だ。 日本国内では、人口減少や地方過疎の進行に伴い、自然資源を活かした観光・体験型産業の重要性が増している。とりわけ、コロナ禍を契機にアウトドア志向が高まり、マウンテンバイクやトレイルランニング、ハイキングなどが注目を集める中、フィールドそのものの整備は喫緊の課題となっていた。 エイアンドエフが掲げる「フィールドを創る」ビジョンは、単なる施設開発にとどまらず、人と自然、人と地域、人とレクリエーションをつなぐ社会的インフラの創出ともいえる。交流人口の拡大、遊休地の再活用、都市部と山間部の新たな循環を生む構想は、今後の地方創生政策にも呼応する動きとなるだろう。 株式会社エイアンドエフ | 世界のアウトドア用品を45年輸入販売