メリダジャパンが自治体・法人向けの相談窓口を開設

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メリダジャパンは5月6日、電動アシスト付きスポーツ自転車「E-Bike」を、自治体・法人向けに導入支援を行う特設ページと相談窓口を開設した。

ヨーロッパにおいて急速に市場が拡大し、日本国内でも注目を集めている電動アシスト付きスポーツ自転車「E-Bike」は、幅広い層が無理をせず楽しめる新しいアクティビティツールとして、ホテルや道の駅、観光施設でのレンタルサイクル事業への導入や相談が増えている。しかし、初期の導入費用が心配、バイクのメンテナンスが出来ない、サイクリングコースやガイドなどソフト面の提供が不安など様々な相談をが寄せられているとのこと。

メリダジャパンは、こうした課題や様々なニーズに応じて、導入モデルの選定だけに終わらず、レンタルやリースなどでの導入提案、アフターメンテナンスや装備の追加、サイクリングコースの設定などプランニングからコンサルティングまで、専門スタッフが案内を行う自治体・法人向けの相談窓口を開設した。

自治体・法人向けの相談窓口では、E-Bikeを活用した新しいサイクリングライフの提案や、特設ページにて観光業界や地方自治体、一般企業様などへの導入提案や事例などを紹介している。

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お知らせ

シクロライダーとZuttoRide Sharing株式会社は、共同で「法人、自治体向けE-Bike導入支援」を実施します。

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