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航続距離1000キロの電アシ! JOeBテック TY05Bに乗ってみた!

2024年4月6日から2024年4月7日まで東京ビッグサイトで行われた「サイクルモード東京2024」。太陽誘電ブースでは、同社が製造している電動アシスト自転車用モーター「FEREMO」を搭載した、電動アシスト自転車を試乗することができた。

その中でも、今回ピックアップするのが「JOeBテック TY05B」。製造企業は沖縄県うるま市にある日本企業。2023年4月に工場を竣工し、電動アシスト自転車やEバイク、電動スクーターなどの電動モビリティを作る企業で、業界関係者からは注目されている。

JOeBテック TY05Bはシェアサイクル用の電動アシスト自転車の1つ。同社は他にもTY01D24という24インチのシティサイクルモデルや型番は不明だが26インチのシティサイクルモデルも用意している。

フレームはA7204のアルミを採用。A7204アルミは新幹線車両や自動車・オートバイの強度部材に使われており、従来の自転車に使われている6000系アルミよりも高価だが、工場内での熱処理が不要で製造工程での環境負荷を抑えることができる。変速機は内装8段変速でタイヤ幅は700×28C。ブレーキは前後キャリパーブレーキ。

バッテリー容量は36V 8.5Ah 306Wh。驚くべき所は航続距離で、業界統一テスト条件による測定でパワーモードの場合は70から80キロ、エコモードではなんと前代未聞の航続距離1000キロを達成した。これは、回生充電機構を採用しているだけでなく、モーターやコントローラーの省エネ可を行ったためとのことだ。エコモードのアシストも、航続距離を伸ばすためだけに力を押さえすぎたものではなく、本当に航続距離1000キロを達成したのなら凄いだろう。

ハンドルに装着されたディスプレイには発電量と消費量が表示されているのが特徴。参考としてこの数字は、一番パワフルなアシストを使用してサイクルモード東京の試乗コース(E-Bike用坂道コースあり)を1週したときの数字だ。この数字を本当に信用するとしたら、走行時に消費した電力の半分近くは発電で回収していると言える。

JOeBテック TY05Bは、前輪駆動の電動アシスト自転車の中ではスポーティな走りを楽しむことができる。回生充電を搭載したクロスバイクタイプの電動アシスト自転車と言えば、ブリヂストンサイクルのTB1eがあるが、TB1eは加速やハンドリングがモッサリしており、スポーティな走りを楽しむモデルではない。もっともTB1eは業界関係者からはスポーツモデルとは思われていないので、評価もママチャリタイプの電動アシスト自転車と同クラスの評論となるので問題ではない。

一方でJOeBテック TY05Bは踏み出しのレスポンスの良さや加速は日本国内の前輪駆動仕様のモーターではトップで、TB1eよりも軽快でスポーティに走ることができる。また、回生充電の効きに関しては強めで、長い下り坂を走る際も効果があるだろう。ただ、個人的にはシェアサイクルに使うのなら、泥除けや荷物を載せる荷台が欲しい所だ。

JOeBテック TY05Bはシェアサイクル用の電動アシスト自転車らしいが、シェアサイクル用としては上等すぎる走行性能を持っている。現時点では一般販売は不明とのこと。予想価格は20万円前半だが、走行性能は一般販売しても通用するし、発売された場合はTB1eを追いやるほどの性能はあるだろう。

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自転車ヘルメット着用努力義務化から1年、認知は高まるも着用率は低迷 生活者の意識と行動の変化を徹底分析

2023年4月1日にスタートした「自転車ヘルメットの着用努力義務化」が1年を迎えようとしている。この変化は、自転車売り場の光景にも顕著に表れており、ヘルメットコーナーが拡充され、着用の必要性を告知するポスターが目立つようになった。街を見渡すと、ヘルメットを着用している人々の姿が増えてきたことは確かだが、全ての自転車利用者が着用するには程遠い状況だ。

株式会社スコープのデータドリブンプロモーション本部(DDP本部)は、この1年間で自転車ヘルメット着用に対する生活者の意識と行動がどのように変化したのかを明らかにするため、2024年3月に「日々のお買い物で自転車を利用している」20代から70代の女性300人を対象に、ヘルメット着用の意識や実態、そしてお買い物への影響についてのアンケート調査を実施した。

調査の結果、自転車ヘルメットの着用努力義務化の認知は大きく増加していることが明らかになった。2023年2月には既に8割近くの人がこの制度を知っていたが、現在では9割を超える人々が認識しているという。詳細についても、理解している人の割合は2倍近くに増加した。

しかし、実際のヘルメット着用率は意向よりも低いままだ。2023年2月に「常に着用したい」と考えていた人は8%だったが、2024年3月時点で実際に常に着用している人は11%に留まっている。また、状況に応じて着用を考えている人は22.7%いたが、実際にそのようにしているのは11.7%だった。このようにヘルメット着用の重要性に対する意識は高まっているものの、実際の行動変化にはまだ距離があることがわかる。

自転車ヘルメットの努力義務化に対する意識は高まっているものの、それが実際の着用へと結びついているかは別の話のようだ。83.3%が事故防止のためにヘルメットの着用を支持しており、79.3%はこれを社会的責任だと感じているという。ですが、「努力義務」という言葉の裏で、着用しない人が多いと感じる人も同じくらいの割合でいる。

着用率が伸び悩む原因として、「ヘルメットを被った自分の姿」や「着用後の髪型の乱れ」が大きなハードルとなっているようだ。これに加え、他の人の着用状況に目を向ける人も多く、社会的な圧力を感じる人は63%にのぼる。さらに、ヘルメット選びに迷う人も半数以上おり、その持ち運びや盗難の心配が行動を阻害していることが窺える。

また、注目すべきは、生活者の2~3割が買い物行動を変更し、ネットスーパーや他の交通手段へシフトしていることだ。これは、安全意識の高まりや、逆にヘルメットを被りたくないという気持ちが買い物選択に直接影響を与えていることを表しているといえ、買い物スタイルの変化に対応した店舗の取り組みも必要と考えられる。

自転車ヘルメットの着用努力義務化から1年が経過する今、努力義務化への認知は9割を超え、詳細理解も倍増したが、着用率は常に着用している人で11%と低迷している。多くが緩やかな法規定の下で着用をためらっていることがわかる。

自転車ヘルメットの普及を進めるためには規則の強化が一番早いが、「86年ショック」と呼ばれた1986年の原付バイクのヘルメット義務化と同じように大きな反発は起こるだろう。ただ、8割以上の方が事故防止の点からもヘルメットの必要性は感じており、自身の命を守る重要なアイテムであることに変わりはない。商品の売り手や作り手側は改めて生活者の気持ちに沿ったヘルメットそのものの使いやすさの革新と、着用へのためらいを解消するための施策が必要なのではないだろうか。

今回の調査結果から、自転車ヘルメット着用努力義務化によって、生活者の意識には大きな変化が見られたものの、実際の着用行動にはまだ課題があることが明らかになった。安全意識の向上と共に、ヘルメット着用を阻害する要因を取り除き、生活者が自然とヘルメットを手に取るような環境づくりが求められている。メーカーや販売店、そして行政が連携し、自転車ヘルメットの普及促進に向けた取り組みを進めていくことが期待される。

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【追跡レポート】自転車ヘルメット着用努力義務化から1年。生活者の意識と行動の変化を徹底分析 | 株式会社スコープ (scope-inc.co.jp)

佐賀市、シェアサイクル「チャリチャリ」と連携協定締結 市民や来街者の回遊性向上と地域経済活性化を目指す

佐賀市は4月4日、シェアサイクルサービス「チャリチャリ」を運営するチャリチャリ株式会社と「シェアサイクルを活用した二次交通の活性化等に関する連携協定」を締結した。九州域内での同社との協定締結は、福岡市、熊本市、福岡県久留米市、熊本県に次いで5例目となる。

協定では、佐賀市リーディングエリアなどにおける二次交通の活性化や、交通事業者と連携したサービスの提供、観光・地域振興、災害時の移動支援、脱炭素社会の実現に向けた取組、自転車走行ルールの普及啓発などについて、両者が連携して取り組むことを定めている。

チャリチャリは5月6日から佐賀市でのサービス展開を開始する予定で、自転車の貸し借りができるポート用地の積極的な確保や、市内企業との連携強化に努める方針だ。同社は「佐賀市民及び来街者の皆さまの回遊性向上に貢献する」としている。

チャリチャリは2018年2月に福岡市でサービスを開始し、現在は約4,200台以上の自転車と700ヵ所以上の駐輪ポートを展開。累計利用回数は2,200万回を超える。1分7円から利用でき、名古屋市、東京エリア、熊本市、久留米市でも展開している。

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チャリチャリ (charichari.bike)

STマイクロエレクトロニクス、パナソニック サイクルテック社の電動アシスト自転車にエッジAI機能を提供

世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクス(ST)は、パナソニック サイクルテック社の電動アシスト自転車「ティモ・A」にSTM32F3マイクロコントローラ(マイコン)およびエッジAI開発ツール「STM32Cube.AI」が採用されたことを発表した。STのエッジAIソリューションは、先進的なAI機能を活用したタイヤの空気入れタイミングお知らせ機能を実現し、自転車ユーザの安全性や利便性の向上に貢献するという。

パナソニック社の通学用電動アシスト自転車「ティモ・A」には、モータの回転数やスピード・センサの情報をもとにAIでタイヤの空気圧を推定し、空気圧センサ無しで空気入れタイミングの目安を液晶スイッチに表示する革新的なAI機能が実装されている。STのエッジAI開発ツール「STM32Cube.AI」により、STM32F3マイコンの内蔵メモリのみでこのエッジAI機能を実現することができた。この新機能は、タイヤの空気圧メンテナンスを簡略化するとともに、ユーザの安全性向上や、タイヤをはじめとする自転車部品の寿命延長に貢献する。また、空気圧センサなどの追加のハードウェアが不要なため、コストや設計工数の削減にも貢献するとのことだ。

パナソニック サイクルテック社の開発部 ソフト開発課 課長である加茂 広之氏は、「STのSTM32F3マイコンは、高いコスト競争力をもち、電動アシスト自転車に最適な機能・性能を備えた製品。このSTM32F3マイコンとSTM32Cube.AIを組み合わせることで、ハードウェアを変更することなく、革新的なAI機能を簡単に実現することができた」とコメントしている。

STのAIソリューションを統括するMarc Dupaquierは、「今回の発表は、当社の取組みにおけるきわめて重要な一歩であり、業界をリードするパナソニック社の電動アシスト自転車において初のAI機能実装に貢献できたことを大変嬉しく思う。今後も幅広い市場に向けてエッジAIソリューションやその採用事例を発信していくことで、より豊かな暮らしの実現に貢献していく」と述べている。

STは、2024年5月22日~24日に東京ビッグサイトで開催されるAI・人工知能 Expoにおいて、STM32マイコンや各種AI開発ツールを含む、エッジAIソリューションを出展する予定だ。同展示会では、STM32F3マイコンおよびSTM32Cube.AIが採用されたパナソニック サイクルテック社の電動アシスト自転車「ティモ・A」およびモータ・ユニット(カット・サンプル)も公開される。

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アスザックフーズ、登山・アウトドアに最適な『スパイシービーフカレー』を新発売 – わずか30gで大きな牛肉入り

アスザックフーズ株式会社(代表取締役:久保正直、本社:長野県須坂市)は、『スパイシービーフカレー』を数量限定で2024年3月28日(木)より新発売する。同社の公式通販サイトや直営店舗などで販売される。

同社では、公式通販サイトや直営店舗(Chef’s Table)にて、フリーズドライやエアードライの新たな可能性を追求する数量限定商品を毎月2~3品発売しており、「これもフリーズドライなの?」と驚きのある商品で、消費者に新しい食生活を提案している。

『スパイシービーフカレー』は、より手軽に本格的なカレーを自宅やアウトドアで楽しんでほしいという想いで開発された。野菜と果物のうまみが溶け込んだ、7種類のスパイスで深みのあるビーフカレーだ。フリーズドライ製法により、鍋を用意して湯煎する必要がなく、お湯をかけるだけで完成するため、登山などのアウトドアでも活躍する。

わずか30gのフリーズドライブロックにお湯をかけるだけで、納得感のある大きな牛肉が入ったカレーがあっという間に完成する。具材が小さめになりやすいフリーズドライ製品でも、一つひとつ手作業で具材を詰めることで、ビーフカレーとして納得感のある大きさの牛肉を入れることができた。しっとりとした食感になるよう牛肉に処理を施している。

また、過度に熱をかけないフリーズドライ製法により、独自に調合した7種のスパイスの香りが広がる。一口目は野菜とりんごの甘みを感じ、食べるほどにスパイスの香りと辛さがあと引く味わいだ。販売価格は1食入り850円(税込)。

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アスザックフーズ公式通販│フリーズドライと乾燥野菜 (asuzacfoods.shop)

 

電動アシスト自転車ブランド「PELTECH」、新製品「GRC-515L」を発売 – 3つの積載スペースを持つ街乗り”運べる”e-カーゴバイク

株式会社PELTECHは、2024年4月1日より自社運営の電動アシスト自転車ブランド「PELTECH(ペルテック)」にて、新製品のモデル「GRC-515L」の販売を開始する。

GRC-515Lは、ミニベロでありながら3つの積載スペースを持つ”運べる”e-カーゴバイクだ。一般的な自転車の荷物スペースは前カゴのみ、もしくは前カゴ+後ろカゴが一般的だが、GRC-515Lはフレーム中央の荷物スペースを最大限に活用した「積み込める」設計となっている。一般的な自転車よりも「1ヶ所多く」荷物スペースを生み出すことが可能で、運びたい荷物をまとめて積み込み、しっかり運べる1台だ。

センターボックスにはメッシュパネルを採用し、小さな荷物やペットボトルのような細長い荷物も袋なしで積載可能。カーゴバイクモデルとして10万円を切るコストパフォーマンスの良いモデルとして開発された。

積載可能重量は50kg設計だが、公道での走行時は積載荷重30kgを超えないよう注意が必要だ。小径車で低重心のため安定感があり、車載荷物が多くても走りに安定感がある。オプションで前後カゴを付ければ、前後カゴ+フレーム間にも荷物を積載可能な最強のカーゴバイクになるという。

設計のポイントは「低重心」「長いホイールベース」「太いタイヤ」の3点。意匠登録申請済みの独自開発フレームを採用し、国家公安委員会の型式認定を取得している。

モデル名はGRC-515Lで、全長1880mm、全幅580mm、重量約26kg。サドル高さは750mm~900mmで、タイヤは20×2.125インチの耐摩耗肉厚チューブを採用。変速機はシマノ製外装7段仕様で、カラーは3色展開(マットブラック・マットグレー・マットベージュ)となる。

バッテリー容量は8.0Ahと12.0Ahの2種類で、1回の充電で走行可能な距離は最大約42km(8.0Ah、エコモード時)、最大約57km(12.0Ah、エコモード時)。小売価格は8Ahバッテリーモデルが99,800円(税込)、12Ahバッテリーモデルが119,800円(税込)だ。

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Peltech (peltech-cycoo.com)

自転車用アクセサリーブランド「KiLEY」、新商品のサイクリング用ステンレスボトル「DORIC」を発売

台湾発の自転車用アクセサリーブランド「KiLEY(キーレイ)」は、新商品となるステンレス製ボトル「DORIC(ドリック)」の販売を開始した。オフィシャルショップの他、日本全国200店舗以上のKiLEY正規販売店で購入可能だ。

「DORIC」は、KiLEYのライトとマッチする普遍的なデザインを採用。金属の質感を大切にするKiLEYならではの、カスタムの完成度を高めるデザインを意識している。また、自転車用のボトルケージにぴったりのサイズで、サイクリング中にガタつかずに持ち運ぶことができる。

「DORIC」という名前は、古代ギリシャ建築のデザインに由来しており、ドリス式円柱の力強さとシンプルさを表現。長期間にわたりユーザーのサイクルライフ、ライフスタイルを支える1つの柱となってほしいという思いが込められている。

保冷保温機能も備えており、真夏のキンキンに冷えたドリンクも、冬のコーヒーライドも楽しめる。1年を通して活躍するので、四季の移ろいを一緒に楽しめるという。普段の持ち運びからオフィス、アウトドアと幅広いシーンでの使用を想定している。

容量は500ml、サイズはφ72mm×225mm、重量は325g。カラーはシルバーで、素材は18-8ステンレス鋼とシリコンゴムを使用。保冷効力は8℃以下(6時間)、保温効力は60℃以上(6時間)を実現している。メーカー希望小売価格は5,940円(税込)。

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KiLEY(キーレイ)オフィシャルショップ – kiley-japan

株式会社finetrack、水だけで汚れが落ちる「ナノタオル&ハンカチ」に新色を追加

国産アウトドアメーカーの株式会社finetrackは、2024年3月7日に、世界最先端の超ファインポリエステルファイバーを使用した「ナノタオル&ハンカチ」の新色の販売を開始した。

「ナノタオル・ハンカチ」は、髪の毛の1/7500という細さの超ファインポリエステルファイバーを使用しており、水だけで汚れや皮脂・油、ニオイの元を落とすことができる。新色として、落ち着いたカラーの「ワイルドベリー」と「キウイ」の2色が加わった。

この製品は、超軽量でコンパクトなため持ち運びが容易で、お風呂に入れないアウトドアシーンでも活躍する。また、クーリング性能に優れており、暑い季節に水に濡らして首に巻くことでひんやりと過ごすことができる。

「ナノタオル」は40g、「ナノハンカチ」は18gと超軽量で、収納ケースに付属しているカラビナリングを使用してバックパックなどに取り付けることも可能だ。裏表で使い分けられ、白い面はハードな汚れ落とし用、青い面はソフトな拭き取り用となっている。

「ナノタオル」の価格は3,630円(税込)、「ナノハンカチ」は2,750円(税込)で、サイズはどちらもワンサイズ。カラーは、新色の「ワイルドベリー」と「キウイ」に加え、既存の「ブラックベリー」の全3色が用意されている。

株式会社finetrackは、国内大手総合アウトドアメーカー等で企画開発30年のベテランと、長年アウトドアを実践してきた有志が集まり、2004年1月に創業。「遊び手=創り手」のビジネスモデルで、素材開発からこだわるモノ創りを進めている。

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国産アウトドアブランド 株式会社ファイントラック(finetrack)

Luup、新生活応援「朝ループ」キャンペーンを4月8日から開催

シェアリングサービス大手の株式会社Luupは、2024年4月8日から4月19日まで、午前6時から10時の朝の時間帯に開始したライドが何度でも60分間無料になる「新生活応援!朝ループ」キャンペーンを開催すると発表した。

Luupでは、電動キックボードと電動アシスト自転車を取り扱っており、通勤や通学、買い物やお出かけ、観光など様々な用途で日々の移動手段として利用されている。2023年に開催した同様のキャンペーンでは期間中に合計約10万回以上のライドがあり、大変好評だったという。

今年も新生活が始まり、外出の機会が増える4月に、Luupの利便性や爽快感を知ってもらう機会を設けるべく、今回のキャンペーンを実施するとのこと。日頃からLuupを利用している人も、利用したことがない人も、この機会に朝の通勤・通学の移動手段として利用を呼びかけている。

キャンペーンの対象エリアは、東京、大阪、京都市、横浜、宇都宮、神戸、名古屋、広島、仙台、福岡。Luupアプリにユーザー登録した人であれば誰でも利用可能だ。午前6時から10時に開始したライドが60分以内であれば何度でも無料となる。通常10分のライド予約時間も、キャンペーン期間中は30分に延長される。

利用方法は、Luupアプリをダウンロードしユーザー登録するだけ。クレジットカードの登録は必要だが、60分以内の乗車であれば課金はされない。ただし、10時を過ぎてライドを開始した場合や、60分を超過した場合は通常料金が発生する点には注意が必要だ。

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LUUP(ループ) | 電動キックボードシェア/シェアサイクルアプリ | Luup(ループ) | 電動キックボードシェア/シェアサイクルアプリ

パナソニックサイクルテック、子ども向けEバイク「XEALT SJF」と、スポーツユーティリティモデルの「XEALT S3F」を6月上旬に発売

パナソニック サイクルテック株式会社は、電動アシスト自転車スポーツタイプ(eバイク)「XEALT(ゼオルト)」ブランドから、子ども向けeバイク「XEALT SJF(ゼオルト エスジェイエフ)」とスポーツユーティリティーバイク「XEALT S3F(ゼオルト エススリーエフ)」を6月上旬に発売すると発表した。

近年、環境負荷の軽減や健康志向の高まりから自転車を用いたレジャーが注目を集めており、eバイクは体力差のある親子や友人同士でサイクルツーリズムやポタリングを楽しむための手段として注目されてきた。しかし、日本国内では子どもが乗ることができるeバイクの種類が少なく、親子でeバイクを利用したサイクリングを楽しみたいというニーズに応えるため、今回の製品開発に至ったという。

「XEALT SJF」は、身長135cm以上の小柄な子どもから乗ることができる車体設計で、停車時でも安心して足をつけられるフレームサイズと24×1.90のタイヤを採用。

スポーティーなスタイリングと遊びのフィールドを広げられるフロントサスペンションフォークを備え、「XEALTチューニング」を施した2軸モーター「カルパワードライブユニット」と25.2V-12.0Ahダウンチューブバッテリーを搭載している。また、電源スイッチはシンプルな仕様で、常時点灯ライトにより昼夜問わず被視認性を向上させている。

一方、「XEALT S3F」は、アクティビティーの幅を広げるフロントサスペンションフォークやフルドロヨケ、日常使いに便利なリアキャリアを標準装備。390mmと440mmの2種類のフレームサイズを用意し、体格に関係なく扱いやすく、通勤通学から週末のアクティビティーまで幅広いシーンで活躍する。

パナソニック サイクルテックでは、ご家族でのeバイクを利用したアクティビティーにおいて「ココロ躍る時間」を提供するため、子ども向けのeバイク講習会や親子で楽しめるサイクリングイベントを実施していく予定だ。

「XEALT SJF」の販売価格は172,000円(税込)、「XEALT S3F」は195,000円(税込)で、いずれも2024年6月上旬の発売を予定している。

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【公式】電動アシスト自転車/自転車|Panasonic

VILLAGE INC.が群馬県みなかみエリアに特化した新会社「plower」を設立、JR東日本ローカルスタートアップから出資を受け事業拡大へ

地域資産を活用した新たなローカルビジネスを手がける株式会社VILLAGE INCは、みなかみエリアに賑わいを創出する地域事業開発及び事業運営を行う子会社「株式会社plower(プラウアー)」を2023年12月に設立した。

plowerは、2024年3月下旬に地域に根差した事業の成長支援を行うJR東日本ローカルスタートアップ合同会社から第三者割当増資を受けた。これによりJR東日本グループとの連携を強化し、地域活性化に向けた事業を推進していく。

plowerは、VILLAGE INCがこれまでみなかみエリアで展開してきた無人駅グランピング施設「DOAI VILLAGE」と温泉宿「さなざわ㞢テラス」の2事業を承継し、運営を行う。DOAI VILLAGEは、上越線土合駅の駅舎内外を活用し、駅直結のグランピング施設やサウナ、カフェを展開。さなざわ㞢テラスは、みなかみ18湯の一つ「真沢温泉」唯一の宿泊施設で、サウナ、カフェ、コワーキングスペースを備える。

plowerの設立は、みなかみ町の観光振興に完全にコミットした事業経営の必要性から判断された。社名には「耕す人」の意味が込められ、みなかみという土地を引き続き耕し、新たな人の流れをつくる種を蒔いていく思いが表現されている。

VILLAGE INCとJR東日本グループは、2020年2月から土合駅を活用した地域活性化実証実験として「DOAI VILLAGE」を期間限定でオープンし、同年11月から本格的に事業展開を開始。この拠点を活用し、地域事業者と連携したイベント企画などを実施し、地域の賑わい創出に取り組んできた。plowerの設立とJR東日本ローカルスタートアップからの出資により、みなかみエリアでの事業拡大が期待される。

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高齢者向け電動アシスト付4輪自転車「遊歩リベルタ」、4月1日より販売開始

株式会社セリオは、自社で開発・製造した電動アシスト付4輪自転車『遊歩リベルタ』を2024年4月1日より販売開始すると発表した。

『遊歩リベルタ』は、2023年10月よりレンタル/リース等の貸出用製品として取り扱われていたが、年間1,500台の生産体制が整ったことと、利用体験者からの購入要望に応えるため、新たに販売を開始する運びとなった。

高齢ドライバーによる交通事故が社会問題となる中、『遊歩リベルタ』は「免許返納後の新たな選択肢」として、車の運転を卒業した高齢者にも選んでいただきやすい安全な製品として開発された。高齢者の自由な移動手段として、自立心や生きがいを保つための選択肢になることが期待される。

『遊歩リベルタ』の発売日は2024年4月1日、希望小売価格は税抜378,000円(税込415,800円)。全国のセリオ営業所・モビリティショップ・一部特約店などで取り扱われる。また、レンタルプラン「ショートク」やリースプラン「チョートク」での利用も可能だ。

高齢化社会が進む中、高齢者の安全な移動手段の確保は重要な課題となっている。『遊歩リベルタ』のような電動アシスト付4輪自転車が、高齢者のQOL(生活の質)の向上と事故防止に寄与することが期待される。

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電動自転車、電動カート、電動車椅子の購入・レンタルなら浜松市の株式会社セリオ (serio888.net)

Micro社、新モデルの超小型電気自動車「Microlino Lite」を発表 海外では運転免許不要の電気自動車

スイスの電気自動車メーカーMicro社は2月26日、ジュネーブモーターショーにおいて、新モデル「Microlino Lite」を世界初公開した。同社の人気モデル「Microlino」のL6eバージョンであるこの新型車は、運転免許を持たない幅広い層に持続可能なモビリティソリューションを提供することを目的としている。

Microlino Liteは、最高速度を45km/hに制限することで、欧州市場では運転免許不要で利用可能なことが特徴。Microlino共同創設者のMerlin Oubouterは、「Microlino Liteは、運転免許なしで安全かつ快適なモビリティを求める人々に、持続可能な移動手段を提供するための私たちの貢献です」と説明する。

デザイン面でも、Microlino Liteは標準モデルと差別化が図られている。鮮やかなオレンジ色のディテールを取り入れたフレッシュなカラースキームが、車両の現代的なコンセプトを強調している。

Micro社は、2024年初夏にMicrolino Liteの販売を開始する予定だ。Venice BlueとBerlin Anthraciteの2色展開で、月額149スイスフラン(約2万円)という魅力的な価格設定となる。各国の規制に従い、AM(原付)運転免許を持つ14歳以上が利用可能とのこと。日本国内での展開は不明だ。

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The electric bubble car from Switzerland – microlino-car.com

2024年問題の消費者認知は53.8% – 認知層ほど物流サービスへの要望が高い傾向 HMSモビリティジャーナル

ホンダモビリティソリューションズ株式会社(HMS)が発行するニュースレター「HMSモビリティジャーナル」の最新号では、物流業界の課題と同社のモビリティサービスが提供する価値について分析している。物流号②では、2024年問題に関する消費者の認識とHMSの取り組みが紹介された。

HMSモビリティジャーナル編集部の調査によると、消費者の53.8%が2024年問題を「知っている」と回答。2024年4月から施行される働き方改革関連法改正により、ドライバーの時間外労働時間の上限規制や勤務間インターバルの導入が義務付けられ、物流業界のドライバー不足に拍車がかかると予想されている。

興味深いのは、2024年問題を知っている消費者ほど、物流サービスに対する要望が高い点だ。「荷物を丁寧に扱ってほしい」など全ての選択肢で、「知らない」層よりも要望を上げる声が上回った。特に「特に期待することはない」という回答は、「知らない」層の35.1%に対し、「知っている」層は18.1%にとどまった。2024年問題を理解している消費者は、将来のサービス低下を懸念し、要望を上げているようだ。

こうした中、HMSは総合モビリティサービス「EveryGo」の一環として、デリバリードライバー向けサブスクリプションサービス「EveryGo デリバリー」を提供している。事業開始前の実証実験では、自転車からバイクに切り替えたドライバーの配達量が約1.5倍に増加したという。

「EveryGo デリバリー」の特徴は、利用開始までのスピードが業界トップレベルな点だ。申し込みから最短3日でバイクが自宅に届き、自賠責保険加入のための登録証もすぐに取得できる。コールセンターも整備し、ドライバーの”すぐに働きたい”というニーズに応えている。

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HMSモビリティジャーナル Vol. 2「物流号」―物流業界に求められる変革と、モビリティサービスがもたらす価値―|ホンダモビリティソリューションズ (global.honda)

アウトドアスポーツ、直近3年間の実施率は21% – 「自然の中で過ごす」「気分転換」「健康」が主な目的

株式会社クロス・マーケティングは、全国の20~69歳男女5,000人を対象に「アウトドアに関する調査(2024年)」を実施した。この調査では、アウトドアスポーツの種類別に実施率、目的、良かった点、今後の意向などを分析している。

調査によると、アウトドアスポーツの実施経験者は53%に上るが、直近3年以内の実施率は21%、1年以内は17%にとどまった。直近3年以内の実施率トップ5は、「サイクリング」「釣り」「登山・トレイルランニング」「トレッキング・ハイキング」「水泳(海・川など)」であり、男性の実施率が高い傾向にあった。年代別では、20代が「釣り」と「サイクリング」、30~50代が「サイクリング」、60代が「トレッキング・ハイキング」を最も実施していた。

アウトドアスポーツを行う主な理由は、「自然の中で過ごす」「気分転換」「健康」であった。特に、トレッキング・ハイキングや登山・トレイルランニングでは「自然の中で過ごす」ことが、サイクリングでは「健康」が重視されていた。実施して良かった点としては、全種別で「気分転換ができた」が最も高く、釣り以外では「体力がついた」も挙げられた。

今後のアウトドアスポーツ実施意向については、男性は「釣り」「サイクリング」「登山・トレイルランニング」、女性は「トレッキング・ハイキング」「登山・トレイルランニング」「サイクリング」への関心が高かった。実施のきっかけとしては、「もっと時間ができたら」が最多で、「一緒にしてくれる人が見つかったら」「収入があがったら」と続いた。特に女性は、一緒に活動してくれる人を求める声が多かった。

2022年との比較では、直近3年以内のアウトドアスポーツ実施率は全般的に同率もしくはやや低下していた。一方、直近1年以内では「サイクリング」と「水泳(海・川など)」が微増し、特に男性の40~50代でサイクリングが人気だった。

この調査結果は、コロナ禍での外出自粛の影響が残る中、人々が自然の中で過ごす時間や気分転換、健康づくりを求めていることを示唆している。アウトドアスポーツは、これらのニーズに応える活動として注目されており、時間や仲間、収入といった条件が整えば、さらに実施率が高まる可能性がある。特に、サイクリングや登山・トレッキングは、幅広い年代で関心が高く、今後の市場拡大が期待できそうだ。

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アウトドアに関する調査(2024年)アウトドアスポーツ編 | リサーチ・市場調査ならクロス・マーケティング (cross-m.co.jp)

岐阜県初のキャンピングカーシェアリングサービス「Fun×Cam」が4月から岐阜市で開始 – 人気の軽キャブコン「JP STAR Happy1+」を手軽に利用可能に

梅鉢屋合同会社(岐阜県岐阜市)は、2024年4月1日より、キャンピングカーシェアリングサービス「Fun×Cam(ファンキャン)」を岐阜県で初めて開始すると発表した。このサービスでは、SNSで話題沸騰中の軽キャブコン「JP STAR Happy1+(ハッピーワンプラス)」を、岐阜市中心部で気軽に利用できるようになる。

日本RV協会によると、2023年の国内キャンピングカー保有台数は15万台を超え、過去最高を記録。人気の新車は2~3年待ちという状況だ。一方で、キャンプブームは終焉を迎えたとも言われている。

そうした中、梅鉢屋合同会社の代表・堀部理映子氏は、自身の豊富なキャンプ経験を活かし、その楽しさを多くの人に届けたいという想いから、2024年1月に会社を創業。「You Happy, I Happy!」を経営理念に掲げ、キャンピングカーシェアリングという新しい形でのサービス提供を決めた。

「Fun×Cam」では、キャンピングカー人気ランキング2年連続No.1を誇る「JP STAR Happy1+」を、1泊2日12,000円から利用可能。サービスエリアは、ぎふメディアコスモスやJR岐阜駅近くの岐阜市中心部となる。

堀部氏は、今後もお客様のキャンピングカーライフをより充実したものにするべく、様々な新サービスを企画検討していくという。手軽にキャンピングカーを体験できる「Fun×Cam」は、岐阜県のキャンパーに新たな選択肢を提供することになりそうだ。

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Fun×Cam(ファンキャン) | 梅鉢屋合同会社 (umebachiya.net)

アウトドアの「テマヒマ」を楽しむ”遊び方”の祭典『アソモビ2024 in Makuhari』4月開催決定

アソモビ2024実行委員会は、2024年4月13日(土)と14日(日)の2日間、幕張メッセにて、アウトドアの「テマヒマ」を楽しむ”遊び方”を提案するモビリティ&アクティビティの総合イベント『アソモビ2024 in Makuhari』を開催すると発表した。

「アソモビ -asomobi-」は、「アソビ×モビリティ」をメインテーマに、キャンプやつり、サーフィンなどのアウトドア活動や、クルマやボートなどのモビリティ、そしてアウトドアギアなどを体験・購入できるイベントだ。今回のテーマは「テマヒマを楽しむ”遊び方の自由研究所”」で、最新のキャンプギアやこだわりの車中泊車、憧れのキャンピングカーが大集結。ワークショップやDIY体験を通じて、アウトドアでの「テマヒマ」を楽しむ知恵や工夫を学ぶことができる。

コロナ禍で失われた貴重な想い出作りの機会を取り戻すべく、「アソモビ2024」では様々な「遊び方」を自由に研究できる場を提供。また、アウトドア体験で培った知識やマナーは、緊急時や災害時の車中泊・テント泊にも役立ち、観光地以外への旅の選択肢を増やすことで地方活性化にも貢献できると期待されている。

出展社には、車両メーカーやキャンピングカービルダー、カスタマイズ車両の製造会社など多彩な企業が集結。軽キャンパーからバンライフカー、キャンピングカーまで幅広いジャンルの車両が展示される。また、車中泊しながら日本を旅するYouTuberも出展し、リアルな体験談を聞くことができる。

さらに今回の特別展示として、『Dr.スランプ』や『ドラゴンボール』で知られる漫画家・鳥山明氏がデザインした1人乗りの電気自動車「QVOLT」が登場。20年近く前にわずか9台のみ限定生産されたレアな車両だ。他にも、世界に2台しか存在しないという「CQモーターズ2010」や、1台だけのプロトタイプEV「QQ(モダンタイムズ)」も展示される。

「アソモビ2024 in Makuhari」は、前売券が一般800円、小人500円で、当日券はそれぞれ1,000円と600円。ペットの同伴も可能だ。

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イベント 2024 – アソモビ -asomobi-

東京の森にアウトドアサウナ「Village SAUNA」オープン – 自然との繋がりを感じるコワーキング空間

トレイルヘッズ株式会社は、東京都檜原村の滞在型コワーキング施設「Village Hinohara」に、新たなアウトドアサウナ「Village SAUNA」がオープンしたことを発表した。このサウナは、トレイルヘッズが運営する会員制キャンプ場「HINOKO TOKYO」がプロデュースしたもので、川に飛び込める常設のアウトドアサウナ「HINOKO SAUNA」に続く第2弾となる。

Village SAUNAは、地産地消をコンセプトに、檜原村の地域資源を活用した設計が特徴だ。サウナストーブには、地元の薪を使って火をおこせるHARVIAを設置し、檜原村のスギやヒノキのアロマを使ったロウリュも楽しめる。また、小屋や外気浴スペースのデッキには檜原村の木材を使用し、屋根には土と雑草を植えることで自然との一体感を演出。外壁には、HINOKO TOKYOで使った灰や炭を混ぜた佐官を用いることで、土地との繋がりを表現している。

Village Hinoharaは、仕事や会議、宿泊にも対応した施設で、サウナのすぐ下には檜原村の清流・秋川が流れる。利用者は、川と緑に囲まれながら、仲間や家族との時間を過ごすことができる。トレイルヘッズは「働く・暮らす・遊ぶをシームレスに繋げる」という理念のもと、日常的に自然を感じられる施設を増やしていく方針だ。

Village SAUNAの利用は、Village Hinoharaの会員登録が必要で、HINOKO TOKYO会員は自由に予約可能。平日は2名まで13,200円、休日は4名まで26,400円の特別価格で、サウナ利用とワークスペース利用がセットになっている。予約開始は2024年2月下旬から。

一方、HINOKO TOKYOは2023年末で現在の拠点を閉鎖し、檜原村内の新拠点に移転する予定だ。キャンプやサウナといった既存のサービスに加え、さらにパワーアップした環境を提供するという。

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